古田会計事務所

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今週の考える言葉「DX」

考える言葉

DX

   “DX”とは、英語で「Digital Transformation」を意味する。Transformationとは「変形」、「変質」、「変容」という意味なので、日本語にするならば「デジタルによる(社会の)変容」ということだろう。
 
   接頭語のTrans‐がXと略されることから、「Digital Transformation」の略語として“DX”が定着するようになったという。
 
   “DX”という言葉は、2004年にスウェーデンのエリック・ストルターマン教授(ウメオ大)が提唱したとされている。この言葉が誕生して、17年も経っていることになる。
 
   遅ればせながら、“DX”について真摯に学びたいと思った。
 
   日本では、2010年代の後半頃から“DX”という言葉が浸透してきたようで、経済産業省のガイドラインでは、“DX”を次のように定義している。
 
   「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」としている。(「DX推進ガイドライン」参照のこと)
 
   同ガイドラインは、大きく次の2つの項目で構成されている。
 ① DX推進のための経営のあり方、仕組み
 ② DXを実現する上での基盤となるITシステムの構築
 
   つまり、まずはトップマネジメント自らが強い当事者意識をもって取り組み、全体に対してコミットメントすること。さらに、全社的なITシステムの構築に向けたガバナンスの確立が必要だと、指摘している。
 
   “DX”化の目的は、一言でいうと、「変革」である。つまり、ビジネス環境の激変に対応するために、どう自己変革することが競争上の優位性を確立し、生き残っていけるのかをしっかりと考え抜くことである。つまり、小手先のテクニックではない・・・。
 
   そのためには、次の2つの問いに向き合う必要がある。
 
 ① “DX”化に伴い、「自社が属する業界はどこに向かっていくのか」
 ② 一変しうる業界の将来において「自社はどのような役割、立ち位置を担うのか」
 
   さて、“DX”という大きな波を乗りこなす準備ができている企業がどれくらいあるのだろうか?“DX”というバズワードに踊らされず、変革の時代を戦い抜くにはどうしたらいいのだろうか。
 
   ある週刊誌で、将来なくなる職業ランキングが掲載され、話題になったことがある。やはり、“DX”についてしっかりと学び、その未来についてもっと考えようと思う。